女性特有のがんの検診がスタート
昭和56年以降、日本人の死亡原因第1位を占めているがん。がんで死亡する人の数は年間30万人以上に上ります。不治の病というイメージが強いがんですが、必ずしもそうではありません。
最近の診断法や治療技術の進歩によって、ごく早期に発見し、治療をはじめることができれば完治も可能になっています。しかし、がんの早期発見の機会であるはずの市区町村の「がん検診」を受診する人は少ないのが現状。なかでも乳がん、子宮がんなどの女性特有のがんの検診受診率(受診対象者に占める受診者の割合)は伸び悩んでいます。

子宮頸がん、乳がん検診の無料クーポンを配布
こうした事態を重くみた国は女性特有のがん検診の受診率向上につなげようと、市区町村による検診の費用を補助する事業の実施を決定。平成21年度の補正予算に必要経費を計上し、同年4月から事業をスタートさせました。

検診の対象となる年齢は▼子宮頸がん:20歳、25歳、30歳、35歳、40歳▼乳がん:40歳、45歳、50歳、55歳、60歳(国の事業としてはこの年齢を対象にしていますが、市区町村によっては対象年齢を拡大している場合もあります)。対象者には市区町村から子宮頸がんと乳がんの検診手帳、検診費用が無料になる「がん検診無料クーポン券」が送付されます。

女性にとって婦人科の診察は敷居が高いものですが、出産年齢の高齢化などによって女性特有のがんにかかる人の数が年々増加傾向にあるのも動かしがたい事実です。自分の体を守るためにもこの機会に勇気をもって婦人科の扉を叩きましょう。検診事業の詳細についてはお住まいの市区町村のがん担当窓口にご確認ください。

(C)2008 MyPharmacy, All rights reserved.